トラックの処分は中古車買取店に査定を依頼しても「たいしたお金にならない」と言われ、がっかりする方も少なくありません。
処分予定のトラックを少しでも高く買い取ってくれる業者をお探しなら、トラック買取専門業者に依頼するのがおすすめです。
費用の負担が減るうえに、高額で買い取ってくれるかもしれません!
今回は、トラックを処分するときの費用やトラック買取専門店が高く買取をしてくれる理由について、ご案内いたします。
トラックの処分を考えるなら、いつがよいタイミングなのでしょうか。
トラックの寿命は、使用年数と走行距離を目安にするのが一般的です。
トラックの平均使用年数は約15年と言われますが、もともと頑丈で修理しやすい構造のため、たとえ故障しても部品さえあればこの年数よりもはるかに長もちします。
なかには、こまめにメンテナンスしながら20年以上乗り続けられているトラックもあるので、ユーザーの扱い方に左右されると言っても過言ではありません。
平均使用年数以上に、走行距離が重視されます。
トラックが寿命を迎える走行距離は、一般的に30〜40万kmです。
これは、エンジンに使われているタイミングチェーンの交換目安が、約30万kmであることが関係していると言えるでしょう。
しかし、日頃からこまめにオイルを交換して、30万kmを超えた時点でエンジン内部を洗浄したり消耗した部品を交換したり行なっていれば、100万km近く走行できることも珍しくありません。
自動車の排出ガスに含まれる有害物質の削減を目的とする規制で、いくつかの法令から構成されています。
法令の一つである「自動車NOx・PM法」は、ディーゼル車が出す大気汚染物質の排出基準を定めており、大都市を中心として地域ごとに登録できる車種を規制するものです。
古いトラックの中には、自動車排出ガス規制の基準を満たしていないものも多く、猶予期間中の買い替えや有害物質除去装置の取り付けなどの対策が求められています。
乗っているトラックの走行距離が100万kmに近く、自動車排出ガス規制の基準を満たさないのであれば、処分を検討するのも一つかもしれません。
トラックの処分方法には、以下の2種類があります。
トラックの登録情報を一時的に抹消します。
税金の支払いを止めるときや中古トラックの再販時など、一時的に乗り手がいないときに行う手続きです。
ナンバープレートを返納するため、一時末梢登録したトラックを運転できるのは私有地に限られますが、再登録すればまた公道を走れます。
一時抹消登録の流れは以下の通りです。
提出に必要な書類は、事前に用意するものと窓口で受け取るものに分かれます。
●事前に用意するもの
●窓口で入手するもの
トラックの登録情報を完全に抹消する手続きで、一般的に言う廃車処分を指します。
手続きしたトラックを解体処分するので、二度と乗れません。
永久抹消登録の流れは以下の通りです。
一時抹消登録と同じく、事前に用意するものと窓口で受け取るものに分かれます。
●事前に用意するもの
●窓口で入手するもの
個人所有のトラックを処分する場合で、車検証と印鑑証明書の住所・氏名が異なるときは、いずれの手続きでも住民票や戸籍の附票、戸籍謄本などを用意しましょう。
同様に、法人所有のトラックを処分する場合は、商業登記簿謄本などが必要です。
トラックを処分するときに必要な費用について、解説します。
一時抹消登録の手続きには、手数料の350円が必要です。
手数料は現金で支払わず、手数料分の印紙を購入して書類に貼り付けます。
永久抹消登録の登録手数料は無料ですが、解体費用として1〜3万円ほどが必要です。
トラックが自走できない場合は、解体業者に持ち込むためのレッカー代が1〜2万円ほどかかります。
なお、いずれの登録でも提出書類の作成を行政書士に依頼すると、代行費用として1万円ほど必要になることを覚えておきましょう。
2005年から自動車リサイクル法が施行されています。
自動車リサイクル法とは、トラックを適切に処分するための法律で、所有者にはリサイクル料金の支払いが義務付けられています。
トラックを購入した時期が2005年よりも前であれば、リサイクル料金が支払われていない可能性があるため、注意が必要です。
未払いであれば、処分をするときに最終所有者が支払わねばなりません。
中型や大型だと、リサイクル料金に1〜3万円ほどかかります。
トラックの抹消登録後に手続きをすると、先払いしていた税金や保険料の一部が戻ってきます。
一時抹消登録なら自動車税と自賠責保険の2つ、永久抹消登録なら自動車税と自動車重量税、自賠責保険の3つです。
自動車税は、年度の途中で抹消登録をした場合、手続きが完了した翌月以降の残りが月割で戻ってきます。
廃車が3月の場合は還付されないので、処分を考えている場合は早めに手続きを済ませましょう。
自動車重量税の還付は、車検の有効期間の残りが1か月以上ある場合に受けられます。
なお、トラックを解体した場合のみの適用となるため、一時抹消登録での還付は認められません。
自賠責保険は、満期日の1か月以上前に手続きすると、解約返戻金が受け取れます。
自賠責保険証明書、末梢登録を証明する書類などを用意し、加入している保険会社へ連絡しましょう。
費用をかけずに処分するなら、トラック買取専門業者を利用するのがおすすめです。
廃車を検討するような不動車や低年式のトラックにも価値はあるので、廃車にする前にトラック買取業者へ相談してみましょう。
無料でトラックを引き取りに来てくれるうえに手続きも代行してくれるので、手間と出費を大幅に減らせます。
国外にも販路をもつ業者なら、廃車前のトラックでも高く買い取ってくれるかもしれません。
トラック買取専門業者に依頼する場合でも、車検証や印鑑証明といった一部の書類は、自分で用意しなければなりません。
とはいえ、必要最低限の準備だけで済むので、手続きにかかる時間や手間を大幅に減らすことができます。
トラックの処分を検討するのは、故障や事故で動かせなくなったり、使い道がなくなって駐車場で眠っていたりするようなケースがほとんどでしょう。
このようなトラックは国内で買い手が見つからない場合もありますが、海外に販路をもつ業者なら、予想以上の買取額を提示してくれる可能性があります。
規模の大きな業者はスケールメリットを活かして買取額を高くする工夫を凝らしているところも多いので、高く買取できる条件が揃っている業者に依頼するとよいでしょう。
実際の買取額をアップさせるなら、出張査定を受ける前にトラックの洗車と掃除を済ませましょう。
査定士は見た目を重視しているわけではありませんが、洗車や掃除の状態からどれくらい大切に扱っていたのかが伝わり、評価にもつながります。
愛車に感謝を伝えるためにも、最後はきれいにしてあげましょう。
今回の記事では、トラックの処分方法や費用についてお伝えしました。
自分で手続きをする場合、手間と時間がかかり、費用はかさむ一方です。
トラック買取専門業者に依頼すれば処分の負担が減らせるだけでなく、買取金額を受け取れる可能性があります。
どんなトラックにも価値はあるので、処分を検討する前にトラック買取専門店に相談しましょう。